職種によって住宅ローンの審査通過率は変わる？審査に通過するコツは？
「自営業だから審査に通過する自信がない。」
「現在の職業で住宅ローンを利用することはできるの？」
住宅ローンの申し込みを検討している方の中には、職業が原因で審査に不安があるという方も多いのではないでしょうか。
住宅ローンの審査通過率と申込者の職業の関係性については、以下のようなことがわかっています。
- 職業によって審査が有利になったり不利になったりすることはある
- 職業とともに重要視されるのは年収や勤務年数
- その他にも現在の他社借り入れ状況や過去の返済状況なども審査の対象になる
住宅ローンと申込者の職業の関係について詳しく解説していきます。
住宅ローン審査は職業によって審査通過率が変化する
住宅ローンの審査は申込者の総合評価により可否が決定しますので、職業だけで決まることはほとんどありません。
ただし住宅ローンの審査において、申込者の職業は審査の可否を決定するための重要な項目になります。
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固定給+歩合でキャットフードも配給されるんだニャ[/speech_bubble]
[speech_bubble type=”ln-flat” subtype=”L1″ icon=”nekohakase.png” name=”ねこ博士”]なるほど･･･住宅ローンの審査では不利かもしれんの[/speech_bubble]
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審査で不利になりやすいNo1は自営業
自営業は、会社設立から3年で倒産する確率が90%以上といわれているほど、事業の継続が難しい職業です。
また、個人事業主のため、売り上げが上がらないために継続できないという理由の他にも怪我や病気などで働けなくなってしまうと、倒産してしまう確率が高くなります。
そのため企業に所属している会社員の方のように、何かしらの理由で働けなくなった場合の保証というのも手薄です。
自営業というだけで審査通過できないということはありませんが、開業して3年未満と日が浅かったり1期でも赤字があれば審査通過率はかなり下がってしまいます。
また、トラックやタクシーの運転手など免許に依存して成り立っている職業の方に関しても免停などで職を失うリスクが高いため審査通過率は低くなります。
さらに、建築現場や工事現場の作業員なども体を壊すリスクが高く、万が一の時には収入が得られなくなる職業も審査通過率が低い職業といえるでしょう。
他にも固定給ではない歩合制の職業に関しても、住宅ローンは懸念されがちです。
営業職なども固定給+歩合のため、固定10万+歩合など固定給の金額によっては審査が厳しくなる可能性があります。
住宅ローンは35年など、長い期間での返済が求められる場合が多いため、
長期間安定して収入を得られないと判断されやすい職業に関しては不利になります。
審査で有利なのは公務員など
逆に審査通過しやすい職業としてあげられるのが公務員です。
これは公務員が一般的に民間企業よりも給料が高く、福利厚生などにも恵まれており勤務年数も長い人が多く、長期的に安定した収入を得やすいと考えられるためです。
また、医師や看護師など全国でも不足気味の職業で、他の職業よりも年収が高いものに関しても審査通過率は上がります。
さらに民間でも大企業の正社員などは、安定した収入を長期的に得られると考えられるため、審査通過がしやすくなっています。
[speech_bubble type=”ln-flat” subtype=”R1″ icon=”nekoseito.png” name=”生徒にゃん”]審査に不利になりやすい職業だにゃんて･･･。住宅ローンを組みたいけど、どうしたらいいニャ？[/speech_bubble]
[speech_bubble type=”ln-flat” subtype=”L1″ icon=”nekohakase.png” name=”ねこ博士”]安心せい。職業だけでは審査に落ちる原因にはならず、あくまで審査項目の1つにすぎんのじゃ。他に重視される審査項目を説明していくぞ。[/speech_bubble]
審査通過率の低い職業でも審査に通過するコツ
これまで、審査で有利になる職業や不利になる職業が存在することを説明してきました。
しかし、審査に不利になる職業についていても、絶対に審査に通過できないということではありません。
申込者の他の属性次第では、審査通過率を上げることができます。
審査通過率の低い職業でも審査に通過するポイントについてみていきましょう。
勤務年数（営業年数）は3年以上が目安
一般的に不安定な収入になりがちな職業でも、勤務年数や営業年数次第で審査に通過できる可能性があります。
勤続年数や営業年数は3年以上あることが望ましく、年数が長ければ長いほど審査通過に有利になるのです。
逆に勤続年数が短いと、審査に不利になる職業の方は審査通過率がかなり低くなってしまいます。
ただし、審査基準の勤続年数は住宅ローンによって様々で、勤続年数は問わなかったり、6ヵ月以上と短い期間でもOKな住宅ローンもあります。
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年収は高ければ高いほど有利
購入する住宅の費用などによっても必要とされる年収は違うので、一概にはいえませんが、年収は高ければ高いほど審査では有利になります。
住宅ローンの審査では、返済負担率というものが確認されますが、これは収入に対して返済のためにかかる費用の比率です。
返済比率は25%〜40%程度であれば、審査通過の範囲内と一般的にいわれており、それ以上になると審査通過が厳しくなってきます。
そのため、現在月々の返済に充てているお金が多いという方であれば、年収をできるだけあげておくのも審査通過のためのポイントです。
また、一時的に年収が高額になるというよりは、安定継続して高収入をキープしている方が審査では有利に働きます。
年収が低いからという事だけで、審査に落ちる要因にはなりません。
前年度年収が100万円以上からOKのイオン銀行など、年収が低くても審査に通る可能性のある住宅ローンもあります。
カードローンやクレジットカードのキャッシングは完済を目指す
先ほども説明した通り、住宅ローンの審査では返済比率が確認され、収入に対して毎月のローン返済額などが高額だと審査に通過できない可能性が高くなります。
特に厳しくチェックされるのが、カードローンやクレジットカードのキャッシングなど、目的の不明瞭な借入金です。
逆に自動車ローンなど、目的がはっきりしている借入金に関しては、そこまで厳しく確認されることはありません。
職業自体が審査で不利になる方は、他のマイナスポイントをできるだけ増やさないように、カードローンなどの借入金はできるだけ申し込み前に完済しておくことをおすすめします。
また返済に関しては、必ず返済期日を守って返済して行くことを心がけましょう。
まとめ
審査に有利・不利な職業は存在しますが、職業だけでは審査は決まりません。
重要なことは、審査は複数の個人属性の総合結果で判断されるという事。
審査が不利な職業でも、その他の個人属性が問題なければ十分審査に通ることは可能なので、まずは審査基準の高くない住宅ローンで事前審査をしてみましょう！
